弁護士向け│転職面接NG集｜知らずに落ちる？転職でやりがちな失敗と対策を徹底解説

「弁護士としての経験もあるし、面接の準備もしてきた。それなのに、なぜか選考に通らない」
 
弁護士の転職相談を受けていると、こうした声を耳にすることが少なくありません。
 
弁護士の転職面接では、専門知識や実務経験以前に、評価を大きく下げてしまう「NG行動」が存在します。
 
ドタキャンや遅刻、オンライン面接での映り方、何気ない言葉遣いや態度。自分では「これくらい問題ないだろう」と思っている行動が、面接官からは「この人に仕事を任せて大丈夫だろうか」という不安材料として映ってしまうことがあります。
 
特に、法律事務所から企業への転職を考えている場合、「先生」として扱われてきた環境と、企業で求められる姿勢の違いを理解しないまま面接に臨んでしまい、知らず知らずのうちに評価を落としているケースも見られます。
 
本記事では、弁護士の転職面接で実際によくあるNG行動を、対面・オンライン面接の共通ポイント、法律事務所の面接ならではの注意点、企業選考で評価を下げやすいポイントに分けて整理し、失敗を防ぐための考え方と対策を解説します。

弁護士の転職面接というと、「どの分野の案件を扱ってきたか」「どれくらいの実務経験があるか」といったスキル面が重視されると思われがちです。
 
もちろんそれらも重要な評価要素ではありますが、実際の面接では、それ以前に社会人としての基本姿勢や、弁護士として信頼できる人物かどうかが厳しく見られています。
 
弁護士の仕事は、期日管理、守秘義務、正確な説明、相手との信頼関係が前提になります。どれだけ能力があっても、「この人は雑そうだな」「一緒に仕事をするイメージが湧かない」と感じさせてしまうと、評価は一気に下がってしまうでしょう。

弁護士の面接では、話の内容そのものだけでなく、どのように話すか、どう受け答えするかといった姿勢が、想像以上に重視されています。
 
たとえば、質問を正確に受け止めて落ち着いて答えられているか。言葉遣いや説明が丁寧で、雑な印象を与えていないか。一方的に話すのではなく、相手との対話を意識できているか。
 
こうした点はすべて、「実務での姿」を想像するための材料になります。
 
弁護士は、自分の意見を主張するだけでなく、相手の話を正確に理解し、論点を整理して伝える仕事です。面接でも、その姿勢が自然に表れているかどうかを見られていることを意識しておきましょう。
 
面接は知識を問う試験ではなく、実務を任せられる人物かどうかを確認する場です。

「経験もあるし、受け答えも間違っていないはずなのに、なぜか選考に通らない」
 
そう感じている方には、いくつか共通する傾向があります。
 
たとえば、話が長く、結局何が言いたいのかわからない。質問に対して淡々と答えるだけで、対話になっていない。表情や態度から、自信のなさや投げやりな印象が伝わってしまう。
 
これらは、能力不足というよりも、「一緒に働くイメージが持てない」ことが原因で評価を下げてしまっているケースがほとんどです。
 
弁護士の面接では、スキルそのものだけでなく、そのスキルをどう伝え、どう対話するかまで含めて評価されています。
 
そのため、自己分析だけでなく、事前の面接対策が非常に重要になります。想定質問への答え方や話の組み立てについては、「弁護士向け│転職面接で差がつく！質問対策と回答のコツ｜選考を突破する事前準備と応募先研究のポイント」も併せて確認しておくとよいでしょう。

弁護士の面接では、話の内容以前に「基本的な社会人マナーが身についているか」「安心して仕事を任せられるか」を見られています。
 
第一印象や基本的なマナーでつまずくと、その後どれだけよい話をしても、評価を覆すのは簡単ではありません。ここでは、対面・オンライン面接を問わず共通して気をつけるべきポイントを整理します。

やむを得ない事情がある場合を除き、面接のドタキャンや直前キャンセルは強いマイナス評価につながります。
 
特に、連絡なし・当日になってからの一方的なキャンセルは、「社会人としての信頼性が低い」と判断されかねません。
 
どうしても参加できない事情が生じた場合は、分かった時点で速やかに連絡することが大切です。可能であれば前日までに連絡し、当日の場合はメールだけでなく電話で事情説明と謝罪を行いましょう。
 
落ち着いてから、改めてメールで謝罪と日程再調整のお願いをするのが望ましい対応です。

遅刻はもちろん、時間ギリギリの到着も印象はよくありません。
 
対面面接の場合は、開始5分前には到着しているのが理想です。オンライン面接でも、数分前には入室し、接続状況を確認しておきましょう。
 
「時間ちょうどにURLに入るよう指示がある場合」は、その指示に従えば問題ありません。
 
万が一遅刻しそうな場合は、分かった時点ですぐに電話やメールで連絡を入れることが必須です。相手の連絡先が携帯電話の場合は、ショートメールで一報を入れるのも有効です。

弁護士は、法廷や交渉の場、クライアントとの打ち合わせなど、外部との接点が多い職種です。そのため、見た目の清潔感やきちんと感は、想像以上に重視されます。
 
髪型や服装、靴、カバン、爪、においなど、細かい部分まで意外と見られています。服装に迷った場合は、基本的にスーツが無難です。
 
「私服可」などの指定がある場合も、清潔感があり、きちんとした印象を与える服装を選んでおくとよいでしょう。

面接中にスマホを机の上に置いたり、通知が鳴ったりすると、それだけで集中力や姿勢を疑われます。スマホは電源をオフにしてカバンの中へ入れておくのが安心です。
 
オンライン面接でも同様で、通知音や画面確認は厳禁と考えておきましょう。

社名や面接官の名前、事務所名、サービス名の言い間違いは、実はよくあるミスです。しかし弁護士の場合、「正確性が求められる職種」であるがゆえに、評価への影響は小さくありません。
 
もし名前が分からなくなった場合は、そのまま流さず、素直に聞き直すほうが好印象です。面接の途中で質問を投げかける場面や、面接の最後にお礼を伝える際に、名前が分からず戸惑う事態を防ぐことができます。

入室時や面接開始時の挨拶が雑だったり、そもそもしなかったりすると、それだけで「社会人としてNG」と判断されることもあります。
 
特別なことをする必要はありませんが、明るく、相手の目を見て、はっきりと挨拶をするだけで、第一印象は大きく変わります。

面接官の目を見ず、うつむき加減で話していると、内容に問題がなくても、発言に自信がない印象を与え、説得力が弱く見えてしまいます。
 
弁護士は、法廷や交渉の場で自分の意見を相手に伝え、理解を得る必要がある職種です。そのため面接でも、話している内容だけでなく、意見の伝え方や姿勢が判断材料の一つになります。
 
基本的には、目を見られないのは社会人としてアウトと考えておいたほうがよいでしょう。相手の顔を自然に見ながら話すことを意識するだけでも、印象は大きく変わります。

オンライン面接は手軽な反面、対面以上に「準備不足」や「配慮の欠如」が目立ちやすい面接形式です。
 
話している内容に問題がなくても、環境面のせいで評価を下げてしまうケースは少なくありません。

画面が暗い、カメラの位置が低すぎる、顔の一部が切れているなど、映り方が整っていないと、それだけで雑な印象を与えてしまいます。
 
オンライン面接では、画面に映る情報が第一印象の大部分を占めます。事前にカメラの位置を調整し、画面の中央に顔が映るようにしましょう。首から胸元あたりまでが自然に映り、表情が明るく見える環境が理想です。
 
部屋が暗い場合は照明を追加するなど、簡単な工夫だけでも印象は大きく変わります。

背景に部屋の散らかりや洗濯物、私物が映り込んでいると、集中力や配慮に欠ける印象を与えかねません。また、ペットや家族が画面に入ってしまうケースも注意が必要です。
 
生活感が出やすい環境の場合は、背景画像やぼかし機能を利用するのも一つの方法です。「相手がどう受け取るか」という視点で、背景まで含めて準備しておきましょう。

通信が不安定で映像や音声が途切れると、会話のテンポが崩れ、面接官にもストレスを与えてしまいます。「たまたま調子が悪かった」では済まされないのがオンライン面接です。
 
事前に回線状況を確認し、可能であれば有線接続を選びましょう。イヤホンやマイクも、事前にテストしておくことをおすすめします。

工事の音や家族の声など、外部の音が頻繁に入ると、面接に集中できていない印象を与えてしまいます。
 
完全に防げない場合は、面接前または冒頭で一言伝えておくことが大切です。「工事の音が入るかもしれません」「別室に子どもがいるので、声が聞こえることがあるかもしれません」などと事前に共有しておくだけでも、印象は大きく変わります。

オンライン面接では、手元にメモやカンペを置きやすいため、つい視線が下に落ちがちです。
 
しかし、目線が不自然に動いていると、「読んでいるだけ」「対話になっていない」と気付かれてしまいます。
 
カンペ自体を用意することは問題ありませんが、面接はあくまで対話の場です。発言がセリフのようにならないよう、画面上の面接官を見ながら自然に会話することを意識しましょう。
 
目線はカメラを見なくてもよいですが、画面の面接官の顔を自然に見るのが望ましいです。

オンライン面接は、基本的にPCでの参加が前提と考えておくのが無難です。スマホは画面が小さく、視線が不自然になりやすいほか、通知や着信の影響も受けやすくなります。

やむを得ずスマホで参加する場合は、事前にその旨を伝えておくと丁寧な印象になります。

弁護士の面接では、話の内容そのものだけでなく、やり取りの仕方や対話の姿勢も重要な評価ポイントになります。
 
面接官は、受け答えを通じて「事務所内や社内で円滑にコミュニケーションが取れそうか」「クライアントや関係者と適切に調整できそうか」を見ています。
 
話の内容だけではなく、面接での言動から協調性や対話力も判断されていることを意識しておきましょう。

質問に対して「はい」「いいえ」だけで終わってしまい、自分から話を広げようとしないと、愛想が悪い印象や、コミュニケーション力に不安がある印象を与えてしまいます。
 
面接は試験ではなく、会話を通じて人物像を伝える場です。簡潔さは大切ですが、一言補足する、背景を少し説明するなど、対話を意識した受け答えを心がけましょう。
 
対話を楽しむ気持ちで臨むと、自然と会話が広がりやすくなります。

一方で、話が長くなりすぎるのもNGです。結論がなかなか見えない話し方は、時間管理ができない印象や、論点整理が苦手な印象につながります。
 
弁護士は、クライアントや裁判所、交渉相手に対して、必要なポイントを簡潔に伝える力が求められます。冗長な説明は、一緒に働きたくないと思われる要因にもなりかねません。
 
面接官からの評価もぼやけてしまい、「話が散漫で結局何が言いたいのかわからなかった」という印象だけが残ってしまうこともあります。
 
面接でも、「何を一番伝えたいのか」を意識して話すことが大切です。

面接官の話を途中で遮る行為は、ビジネスマナーの面でもマイナス評価になりやすい行動です。
 
また、弁護士の仕事は、相手の意図を正確に理解し、適切に対応することが求められます。相手の話を遮ってしまうと、「相手の話を最後まで聞けない人」「交渉で相手を怒らせそうな人」という印象を与えかねません。
 
相手の話は最後まで聞き、必要であれば一拍置いてから返答するようにしましょう。

敬語の誤用や砕けた口調、いわゆる「今時のことば」や流行表現など、ビジネスシーンにふさわしくない言葉遣いは、相手からの信頼を損なう要因となります。
 
弁護士は、言葉を扱う仕事でもあります。日本語が不自然だと、法曹としての信頼性にも疑念を持たれかねません。
 
面接の場では、正確で丁寧な言葉遣いを意識することが重要です。

声が小さいと、自信がなさそうな印象を与えやすく、内容が伝わりにくくなります。
 
適切な大きさでハキハキと話すことを心がけましょう。
 
また、早口すぎると、緊張している印象や、落ち着きのない印象を持たれることもあります。同様に自信がなく聞こえることがあるため、相手に合わせた適切なスピードで話すことが大切です。
 
ベンチャー企業などは会話のスピード感を重視する傾向がありますが、その場合も早口になるのではなく、相手と同じようなテンポで会話を心がけるとよいでしょう。

労働時間や休日について質問すること自体は問題ありませんが、そればかりになると、業務への関心や意欲を疑われてしまうことがあります。
 
忙しさが気になる場合は、繁忙期の業務量やチームでの進め方、スケジュール管理の工夫、業務ボリュームや時間の使い方についての質問をするなど、業務の進め方に関心がある形で質問すると、前向きな印象になります。
 
残業や休みの話ばかりになると、「他にも聞くことあるでしょ、やる気ないの？」と思われかねません。
 
なお、エージェント経由で応募している場合は、残業時間や休日、働き方の詳細について、エージェントを通じて事前に確認することが可能です。
 
また、内定後のオファー面談で改めて確認できるため、面接の場では質問がこの話題に偏りすぎないよう意識するとよいでしょう。

弁護士が企業の社内弁護士ポジションに応募する場合、法律事務所での面接とは異なる注意点があります。
 
特に、法律事務所で「先生」として扱われてきた環境と、企業で求められる姿勢の違いを理解していないと、知らず知らずのうちに評価を落としてしまうことがあります。

企業へ応募する場合、弁護士資格が必須のポジションであっても、また入社後に弁護士資格を保有し続けるとしても、企業で働く以上、立場は「弁護士資格を持つ一社員」です。
 
法律事務所でのクライアントワークでは、「先生」として依頼を受け、法的な判断を示すことが中心でした。しかし企業内では、そうした姿勢は強くマイナス評価につながります。
 
たとえば、上から目線で話す、OK／NOのジャッジしかしない、依頼されないと動かない、社内の事情や現場の状況を考慮しない、といった姿勢です。
 
企業では、事業部門や経営層と協力しながら、会社全体の利益を考えて動くことが求められます。法律事務所での「先生」としてのクライアントワークと、企業内弁護士としての働き方の違いをよく理解していないと、面接で失敗するばかりか、入社後の働きやすさにもかかわってくるでしょう。
 
企業内弁護士として働く場合の考え方や求められる能力については、「企業内弁護士として働くメリットと企業法務を担うために求められる能力」も参考にしてください。
 

企業の面接では、人事担当者、法務担当者、役員など、立場の異なる面接官が登場します。それぞれの立場に応じた質問をすることが大切です。
 
たとえば、法務担当者が面接官の場合に人事制度や福利厚生の話ばかりをしてしまうと、「相手が誰なのかを理解していない」「準備が足りていない」という印象につながります。
 
法務面接では、どのような業務を担当するのか、どのタイミングで法務が関与するのかなど、法務の役割や期待に関する質問をするほうが、関心や理解度が伝わりやすくなります。
 
一方で、人事が面接官の場合に法務の専門的な話に偏りすぎると、「質問の相手を間違えている」「場を読めていない」と受け取られてしまうことがあります。人事面接では、組織体制や評価制度、法務部門の位置づけなど、会社全体や働き方に関する質問をするほうが適切です。
 
また、役員面接では、経営視点や会社全体の方向性が重視されます。にもかかわらず、現場の細かな業務フローや日常業務の話に終始してしまうと、「役員面接の意味を理解していない」という印象を与えかねません。
 
役員面接では、会社の経営方針、法務部門に期待している役割、中長期的なミッションなど、役員だからこそ聞ける視点の質問を意識しましょう。

逆質問の具体例やより詳しい面接官別の攻略法については、以下の記事も参考にしてください。
【関連記事】
　▻弁護士の面接対策｜面接官別の攻略ポイントと想定質問例を徹底解説 
　▻弁護士の面接で失敗しない逆質問とは？｜面接官別の質問例・NG例・準備のコツを解説 

法律事務所の面接では、企業とは異なる評価軸や文化があります。
 
特に、面接官の立場によって質問すべき内容が変わるため、誰が面接官なのかを意識した対応が求められます。

アソシエイトが面接官の場合、現場の実務に近い立場から評価が行われます。
 
この場面で経営方針や事務所全体の戦略について質問ばかりしてしまうと、「現場のことに関心がないのか」「誰に質問しているのか分かっていない」という印象を与えかねません。
 
アソシエイト面接では、どのような案件を扱っているのか、日々の業務の進め方、指導体制やサポート体制など、現場のリアルな話を聞くことが適切です。

パートナーが面接官の場合、事務所の方向性や育成方針、長期的なキャリアパスについて確認することが求められます。
 
この場面で独立を前提とした話や、短期的な視点の質問ばかりをしてしまうと、「うちの事務所で長く働く気がないのでは」という印象を持たれかねません。
 
パートナー面接では、事務所の経営方針やキャリアパス、アソシエイトへの指導方針など、事務所全体の方向性に関する質問を意識しましょう。

事務局長や人事担当者が面接官の場合、組織運営や制度面についての確認が期待されています。
 
この場面で現場の細かい案件の話や実務の進め方ばかりを質問してしまうと、「質問の相手を間違えている」という印象を与えてしまいます。
 
事務局面接では、事務所の組織体制や評価制度、福利厚生、働き方に関する制度など、運営面について質問するほうが好印象です。

質疑応答では、回答内容そのものだけでなく、準備の度合い、考え方、仕事への向き合い方まで見られています。
 
その場しのぎの回答や不用意な発言は、想像以上に評価を下げてしまうことがあります。

質問に対する回答が曖昧だったり、話すたびに内容がブレていたりすると、準備不足の印象を与えてしまいます。
 
面接官は、さまざまな角度から質問を重ねることで、考え方に一貫性があるかを確認しています。やっつけの受け答えは、想像以上に見抜かれます。
 
自己分析や事前の面接対策をしっかり行っておくことが重要です。
 
詳しくは、

「【弁護士向け】キャリアに活かせる「自己分析」の方法とは｜弁護士に特化したエージェントがオススメする自己分析手法を実例を踏まえて解説」や、「弁護士向け│転職面接で差がつく！質問対策と回答のコツ｜選考を突破する事前準備と応募先研究のポイント」をご参照ください。

前職の悪口や不満、周囲への批判が多いと、「職場でもトラブルを起こしやすい人」「他責思考の人」という印象を持たれがちです。
 
また、弁護士は冷静に状況を整理し、感情を抑えて対応することが求められる職種です。ネガティブな話題に触れる場合も、事実ベースで簡潔に伝えるよう意識しましょう。
 
面接の場で感情的な発言が多いと、「冷静さがなく感情で動くタイプ」と判断されてしまうリスクがあります。

「自分なんてまだまだ」「大したことはしていません」といった発言が続くと、成長意欲が低い、あるいは主体性に欠ける印象を与えてしまうことがあります。
 
弁護士は、自分の判断や意見を求められる場面が多い仕事です。また、自信を持って発言・交渉する職種でもあります。
 
謙遜しすぎず、できること・取り組んできたことは適切に伝えることが大切です。

一方で、自分の実績やスキルを過度に強調しすぎると、発言の信頼性に欠ける印象を与えてしまうことがあります。
 
弁護士には、状況を慎重に見極め、冷静に判断したうえで発言する力が求められます。自己評価が高すぎると、リスク感覚が弱いのではないか、慎重さに欠けるのではないかと受け取られることもあります。
 
また、「すでに完成している人」「伸びしろが少ない人」という印象につながり、成長意欲や柔軟性、チームワークの面で不安を持たれる可能性もあります。
 
成果を伝える際は、事実をベースにしつつ、学びや課題にも触れることで、バランスの取れた印象になります。

抽象的な表現ばかりで、具体的なエピソードや数字が出てこないと、「実務のイメージが湧かない」「準備不足ではないか」と受け取られてしまいます。
 
また、交渉や調整ができない人という印象を与えかねません。志望度が低いと思われてしまうこともあります。
 
面接においては、話の内容そのものだけでなく、どれだけ具体的に説明できているかも重要な評価ポイントです。実体験や具体例、数字を交えて話すことで、発言の説得力は大きく変わります。

実在する取引先名や具体的すぎる案件内容をそのまま話してしまうのは、弁護士として致命的なNGです。
 
守秘義務は弁護士の基本中の基本です。面接では、内容を適切にぼかしながら説明する姿勢そのものが評価対象になります。
 
職務経歴書と同様、守秘義務への配慮を忘れないようにしましょう。

面接が終わると、結果ばかりが気になってしまいがちですが、面接後の振り返りこそが、次の選考につながる重要なプロセスです。
 
一つひとつの面接を経験として蓄積できるかどうかで、通過率は大きく変わります。

どれだけ準備をしていても、「うまく答えられなかった」「あの質問、別の言い方があったかもしれない」と感じる場面は誰にでもあります。
 
面接で反省点が出ること自体は、決して珍しいことではありません。大切なのは、落ち込んで終わらせるのではなく、次にどう活かすかという視点です。
 
完璧な面接を目指すのではなく、一回ごとに少しずつ改善していく姿勢が、結果的に選考通過につながります。

面接後は、できるだけ早いうちに振り返りを行いましょう。
 
うまく伝えられた点、言葉に詰まった質問、想定外だった質問などを書き出してみるだけでも、自分の強みや弱点が見えてきます。
 
こうした振り返りを重ねることで、自己分析の精度が上がり、回答にも一貫性が出てきます。
 
面接は受けっぱなしにせず、自己分析を更新する機会として活用することが重要です。
 
また、面接で話した内容を記録しておくことで、次回以降の面接で同じ質問が来た際にも、ブレずに答えることができるようになります。

エージェント経由で応募している場合、面接後にフィードバックを共有することも可能です。発言の補足や、次回に向けた修正点を伝えてもらえるケースもあります。
 
ただし、その際は言い訳がましくならないよう注意が必要です。あくまで事実と反省点を簡潔に共有し、前向きな姿勢を示すことを意識しましょう。

弁護士の面接は、応募先によって重視されるポイントが大きく異なります。そのため、一律の対策だけでは通用しないケースも少なくありません。
 
特に、法律事務所と企業では評価軸が異なるため、それぞれに合わせた準備が必要です。

同じ弁護士職であっても、法律事務所か企業か、また企業の規模や業界、求められる役割によって、面接で見られるポイントは変わります。
 
法律事務所であれば、実務経験や専門性、事務所のカルチャーに合うかどうかが重視されやすい傾向があります。一方、企業の社内弁護士ポジションでは、法的な専門性だけでなく、事業部門との協働姿勢やコミュニケーション力、企業文化への適応力も評価されます。
 
応募先ごとに質問傾向や評価軸を把握し、それに合わせた準備をすることで、面接での受け答えにも余裕が生まれます。

C&Rリーガル・エージェンシー社は、法務・弁護士などリーガル分野に特化した転職支援を行っています。弁護士特有のキャリアの考え方や、法律事務所と企業の違いを踏まえ、応募先に応じた選考対策や面接対策を行っている点が特徴です。
 
具体的には、応募先の事務所や企業ごとの選考傾向や評価ポイントの整理、想定質問を踏まえた面接対策、面接後の振り返りを踏まえた改善アドバイスなど、一人ひとりの状況に合わせた個別のサポートを行っています。
 
また、「先生」としての働き方と企業内弁護士としての働き方の違いや、それぞれの面接で求められる姿勢についても、具体的にアドバイスすることが可能です。
 
面接に不安がある場合は、C&Rリーガル・エージェンシー社にご相談ください。応募先に応じた個別アドバイスを行い、選考通過につながる準備をサポートします。